“介護の主な原因” 認知症が初のトップ
厚生労働省が6月、2016年度の国民生活基礎調査の結果を発表しました。それによると、介護が必要となった主な原因で、認知症が初めて1位になったことが明らかになりました。国民生活基礎調査は、保健、医療、福祉、年金、所得などの国民生活の基礎的事項を厚生労働省が調査するもので、3年ごとに大規模な調査が行われています。平成28年も大規模な調査の実施年に当たり、6~7月に行われました。
介護については約8千人を対象に調査が行われ、約7千人から回答を得て集計しています。(※熊本地震の影響により、熊本県については調査を実施していません)
まず調査結果の「世帯の状況」で注目すべき点は、高齢者世帯の割合が過去最高を記録し1327万1千世帯になったことです。これは全世帯のうち26.6%を占めており、超高齢化社会が確実に迫ってきていることがわかります。
「介護の状況」では、親などの要介護者を自宅で介護している人のうち、要介護者と介護者自身が互いに65歳以上の世帯は54.7%。75歳以上でも30.2%となり、どちらも過去最高を記録。また、要介護度3以上では、介護にかける時間が「ほとんど終日」である割合が多くなっています。さらに、同居の主な介護者の悩みやストレスについては、68.9%が「悩みがある」と回答。そのうち「家族の病気や介護」を悩みの原因とあげる人は、男性73.6%・女性76.8%と高い割合でした。老老介護の増加と、過酷な実態が伺えます。
介護が必要となった主な原因を見てみると、1位が認知症で18.0%。2位が脳血管疾患(脳卒中)で16.6%。3位が高齢による衰弱で13.3%。要介護度別では、要介護者から要介護度1~4までの原因の1位を認知症が占めていました。老老介護の増加や「要介護度3以上では介護にかける時間がほとんど終日」である割合が多い事実から鑑みて、認知症介護の負担の大きさが懸念されます。
今回の調査で超高齢化社会と認知症患者の増加の実態がまざまざと明らかになりました。国だけでなく民間でも対策は進められていますが、さらなる早急な手立てが必要となっているのかもしれません。
(出典:https://info.ninchisho.net/)
■製薬会社の認知症新薬不発に対して、
『光華(R)』の有効率は100%!
各国の大手製薬会社の認知症に対する新薬開発が暗礁に乗り上げています。16年11月、米製薬大手イーライ・リリーが臨床試験(治験)を断念。米製薬大手メルクも今年2月、認知症の6~7割を占めるアルツハイマー病治療薬の開発を「肯定的な結果が得られる可能性はほぼ無い」との評価を受けて中止すると発表しています。新薬は「アミロイドβ」や「タウ」という認知症の原因とされる物質を取り除けば治るという理論で開発されてきました。しかし、原因物質を取り除いても症状が進行する人や、原因物質がたまっていっても顕著な症状が現れない人も多く、新薬の開発はことごとく失敗しています。治療薬の開発の難しさは、脳は生きている状態では調べにくいということがあげられます。また、物忘れなど老化現象と見誤り、診断も容易ではありません。
寿命が延びた一方で、認知症克服の難しさだけが際立っており、人類は新たな課題に直面していると言えそうです。製薬会社のさらなる研究とその成果が期待されるところです。
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康復医学学会の主要研究生薬「HM-3000(特系霊芝)」には、脳の神経細胞が再生し伸長していくという研究データ(in vitro実験)があります。当学会・森昌夫理事長(復旦大学上海医学院顧問教授)は、「原因物質の除去だけではダメ。脳神経細胞を再生させればよい」と考えました。そして研究を認知症に特化し、昨年末に『光華(R)』という商品の発売に結び付けることができたのです(商品発売元:認知症改善サポート日本協会)。
これまでに『光華(R)』をご使用いただいた方から多くの喜びの声をいただいております。認知機能の低下が顕著な方の全員に何らかの症状改善が認められており、現状、症状改善の有効率は100%と言えるのではないかと自負しております。
『光華』
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もちろん、ご自身の将来が不安な方が利用した場合も、認知症の予防効果や、他の生活習慣病の症状改善が期待できます。ぜひ一度お試しいただき、その効果を実感してください。
いつもありがとうございます。
光・愛・感謝 村雨カレン
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